製造技術・生産技術・生産設備保全
エネルギーソリューション＆マリンカンパニー（プラントDiv）
主にプラント機器ボイラ製品の工場製作工程における生産技術・品質改善関連業務をご担当頂きます。
勤務地は中国。当社に入社後、播磨工場で3カ月〜半年程度の製品研修や現地への出向手続きを行い、合弁会社へ出向(3〜5年)。
出向先：安徽海螺川崎節能設備製造有限公司（略称CKM）
出向期間終了後は、日本（播磨工場、神戸工場等）で生産技術関連業務をご担当いただく予定です。
※海外でのキャリア形成ご希望の場合は、状況次第ではございますがアジアやヨーロッパ等での類似業務を担当いただく可能性がございます。
〜具体的には〜
・製作工程における工程改善/品質改善業務
・製作手順における検討支援
・生産技術に関する開発業務支援(例：自動ロボット導入時の進め方検討等)
現地では川崎重工業社の知識豊富な先輩と一緒に業務を進めていただきます。オンラインで日本の生産技術部門や設計部門等と密な連携を行っておりますので、相談もしやすい環境ですのでご安心ください。
〜配属部署〜
播磨生産技術部生産エンジニアリング課
現地住所：中国安徽省蕪湖市
駐在期間：約3〜5年（駐在期間の延長については希望を勘案し、双方協議の上で決定）
部署構成：3名(総経理、副総経理、ご入社者)。同勤務地に合計20名程度川崎重工業社からの出向者在籍中。
〜採用背景〜
現駐在社員の任期満了に伴う後任者募集のため
・海外での駐在を経験することでキャリアアップにもつながり、川崎重工業社内でも高く評価されるため、今後のキャリアパスも広がります。
・中国(海外)での業務にて、外国の文化に間近に触れることができ、ご希望と状況次第では将来的に中国以外の地域（アジア、ヨーロッパ等）での製作管理業務に携わっていいただく可能性もあります。
・通訳スタッフも複数名在籍しているため、中国語学力は不問です。
【必須】
・大卒以上
・工場における以下いずれかの職種に関連するご経験を3年以上お持ちの方
⇒生産技術・品質管理・品質保証・設計
・ボイラや製缶品、プラント機器(流体機器/ポンプ/熱交換器等)いずれかを取り扱ったご経験
・社内外関係者との関係構築や各種調整業務が可能な方
【歓迎】
制作現場（工場）での管理業務
兵庫地区 / その他
播磨工場、中国（中国安徽省蕪湖市）
8：00〜17：00（休憩60分）
現地：8：30〜17：30（休憩60分）
年収670万〜1100万円
【モデル年収】
約630万円／25歳（月給約32万円＋賞与＋時間外労働手当）
約750万円／31歳（月給約38万円＋賞与＋時間外労働手当）
約960万円／36歳（月給約48万円＋賞与＋時間外労働手当）
約1100万円〜／40歳・基幹職（月給約60万円＋賞与）
※基幹職については時間外労働手当なし、その他は20hを想定
※上記はモデル例であり、ご経験や期待役割に応じて決定
＜休日休暇＞
【年間休日127日（26年度）】※当社カレンダーにもとづく
完全週休二日制（土日）、祝日、労働祭（5月1日）、年末年始、夏期休暇、有給休暇（初年度22日）、慶弔休暇、育児・介護休業（最長3年）、リフレッシュ休暇など
＜福利厚生＞
施設：独身寮、社宅、保養所、診療所、グラウンド
制度：財形貯蓄、従業員持株制度、カフェテリアプラン（年間約10万円相当の補助）、自社製品割引販売（バイク、ジェットスキー）など
＜社会保険＞
労災保険、雇用保険、厚生年金保険、健康保険
＜その他＞
入社後3カ月間の試用期間は試用社員としての雇用（労働条件は試用社員・正社員で相違無し）。
試用社員と正社員の相違点は以下となります。
・休暇＝年次有休／リフレッシュ休暇なし
・退職金＝算定期間は正規社員登用後から開始
＜受動喫煙防止措置＞敷地内禁煙（屋内外喫煙可能場所あり）
＜変更の範囲＞
従事すべき業務の変更の範囲 ：会社の定める業務とする
就業場所の変更の範囲 ：会社の定める場所(リモートワークを行う場所を含む)とする
◆◆企業概要◆◆
＜設立＞1896年 10月
＜資本金＞1,044億84百万円
＜売上高＞2兆3,112億6,700万（2026年3月期）
＜従業員数＞41,652名（2026年3月31日現在）
＜上場＞東京証券取引所プライム市場
＜本社所在地＞神戸市中央区東川崎町1丁目1番3号 （神戸クリスタルタワー）
＜事業内容＞
川崎重工グループは、設立以来120年以上にわたり最先端技術に挑み、数々の「世界初」「日本初」を世の中に送り出してきました。
・航空機はもちろん人工衛星まで手がける航空宇宙事業。ガスタービンやバイオマス発電でエネルギー関連事業
・精密機械やロボットに加え、各種プラントやごみ焼却設備、産業機械など幅広いエンジニアリング技術を必要とする様々な事業
・新幹線・ニューヨーク地下鉄などの鉄道車両事業や液化水素運搬船やガス燃料船等ガス関連船などの船舶事業
・さらにカーボンニュートラル実現に向けた水素エネルギー普及を見据え、40年以上培ってきた技術・ノウハウを活かした水素事業
