●採用背景
プラント建設統括部では高難度大型PJ工事の輻輳等による高負荷期到来を見込んでおり、事業を円滑に運営するため、施工管理技士の増員を計画しています。プラント建設統括部が担当する設備は、浄水場・下水処理場・ポンプ場等の上下水道における監視制御システム・受配電設備・非常用発電設備、大型ビル受配電・非常用発電設備、道路・河川情報管理設備、競技場大型映像装置、鉄道変電所など多岐に亘っており、中途入社者の方の得意分野に応じて実力を発揮して頂くことが可能です。
●業務内容
社会インフラ分野の各種プラント監視制御設備・受変電設備などの当社製品・システムの現地工事（電気工事・電気通信工事）において、工事設計・計画、及び現地施工管理（主に監理技術者、主任技術者、現場代理人）をお任せします。具体的には
浄水場・下水処理場・ポンプ場等の上下水道における監視制御システム・受配電設備・非常用発電設備、大型ビル受配電・非常用発電設備、道路・河川情報管理設備、競技場大型映像装置、鉄道用変電設備・ホームドアなどの電気工事または電気通信工事をご担当頂きます。
プラント建設統括部では、お客様への提案業務から工事設計・計画業務、現場での施工管理業務までの一連の施工管理業務に従事いただき、大規模なプロジェクトに一から参画し、人々の豊かな暮らしを支える社会インフラ構築の一翼を担います。
＜使用ツール＞
・Auto-CAD、Excel、Word、PowerPoint他
【変更の範囲】
会社の定める業務(※)
(※)業務の都合によって会社外の職務に従事するため出向または転属を命じることがあります。
●組織のミッション
・本部・事業部
交通・公共市場対応、並びにビル施設機器・大型映像情報システムの販売、重電製品全般の製造、工事、及びエンジニアリング
・西支プラント建設部
関西・中国・四国地区の公共プラント・ビル施設・交通プラント建設工事の施工管理
・建設一課
関西支社・四国支社対応の公共プラント・ビル施設・交通プラント建設工事の施工管理
・建設二課
関西支社・中国支社対応の公共プラント・ビル施設・交通プラント建設工事の施工管理
※施工管理：建設工事の見積・設計・計画及び現場管理
●業務の魅力
プラント建設統括部では、各々の工事の現場運営はその現場に派遣される現場代理人の社員に任されています。責任も大きいですが、それ以上に人々の生活に当たり前に存在する暮らしを支えるインフラを創り上げるやりがいを感じながらご活躍頂けることと思います。また、現場を孤立させないためにプラント建設統括部では、現場に派遣された社員とオフィスにいる社員とのペア体制を組んでおり、更にオフィスには、様々な分野のプロのスタッフを揃えて、万全のサポート体制を敷いていますので、転職入社された方も安心してご活躍頂けます。
●入社後のキャリアパス
施工設計・現場管理をお任せしたいと考えております。将来的に管理職登用の可能性もございます。
●必須
下記いずれかの資格をお持ちの方
・主任技術者（電気工事または電気通信工事）の資格(経歴)をお持ちの方
・1級電気工事施工管理技士の資格をお持ちの方
・監理技術者（電気工事または電気通信工事）の資格をお持ちの方
●尚可
・水処理関連設備、大型ビル受配電・非常用発電設備、道路・河川情報管理設備、鉄道変電所などの施工管理経験をお持ちの方
・CADを使用した施工図の作成・修正などの経験をお持ちの方
●求める人物像
・協調性に富み、チャレンジ精神が旺盛な
・社内外の関係者とコミュニケーションを取りながら、工事設計・計画から現場での施工管理業務を円滑に進めていくことができる方。自らの業務に責任感を持って、最後までやり遂げられる方
実働時間：1日あたり7時間45分
平均勤務日数：1ヶ月あたり20日
■就業時間：9:00～17:30
■所定労働時間：7時間45分（休憩45分）
■フレックスタイム制：有
■コアタイム：10:30～15:00
■年間休日：120～125日
※内訳：土曜/日曜/祝日、GW、夏季、年末年始など（会社カレンダーに準じる）
■年次有給休暇：20日～25日
※入社時より付与。付与日数は入社日により変動（4～20日）。
■その他：チャージ休暇2～4日（30歳、40歳、50歳到達年）、産休・育休制度あり
JR大阪駅から徒歩3分
基本給：月給 25万円 〜
固定残業代：なし
【一律手当】
全員に一律で支払われる通勤・皆勤・家族手当金額：あり
全員に一律で支払われるその他手当金額：あり
■残業手当：有（残業時間に応じて支給。深夜勤務、休日手当は別途支給有。）
■賃金改定：年1回（4月）
■賞与：年2回（6月・12月）
■退職金：有
■各種手当：通勤手当（会社規定に基づき支給）、扶養手当など
■想定年収：500万円 ～900万円（経験・役割等による）
【福利厚生】
■福利厚生：寮、社宅、家賃補助制度、財形貯蓄、住宅融資、社員持株会、社員互助会、保養所、契約リゾート施設、スポーツ施設、資格取得支援など
