「CEOコミュニケーション」は、国内外のCEO・経営陣による社内外へのメッセージ発信やイベント、講演などを通じて、NECの経営戦略や企業変革の方向性をステークホルダーに伝える役割を担っています。
CEOおよび経営陣の想いや熱意を深く理解し、その本質を明快に表現すること。それを通して、社員・顧客・投資家・社会など、それぞれのターゲットに合わせて具体的かつ分かりやすく発信していくことが求められます。
社内外の動向や社会潮流を幅広く捉えながら、企画立案からコンテンツ制作、実行、効果測定までを一貫してリードしていただきます。また、経営層のメッセージを発信するだけでなく、コミュニケーションを通じて企業変革や組織の一体感醸成を推進する重要な役割を担っていただきます。
具体的には以下の業務をリードいただく予定です。
●CEO・経営陣による社内外向けコミュニケーション戦略の企画・推進
●ターゲットや目的に応じたメッセージ開発、ストーリーテリングおよびコンテンツ制作
●CEO Town Hall Meetingをはじめとする経営コミュニケーション施策・イベントの企画・運営
●CEO講演、インタビュー、社内外イベント等におけるコンテンツ企画・実行支援
●社内外の情報収集・分析を踏まえたコミュニケーションテーマの立案
●関係部門、経営幹部、外部パートナーとの連携およびプロジェクトマネジメント
●発信施策の効果測定、分析およびPDCAサイクルの推進
本ポジションでは、固定観念にとらわれず新たな発想でコミュニケーション施策を企画・推進できる方、多様なステークホルダーを巻き込みながらチームの力を最大限に引き出し、自ら主体的に行動できる方を求めています。
【ポジションのアピールポイント】
・CEO/経営陣の意思を社会、そして社員へ届ける、影響範囲の大きいポジションです。
・NECでは、社長兼CEOの森田隆之と社員の対話の場として「CEO Town Hall Meeting（タウンホールミーティング）」を毎月開催しています。経営層と社員の距離を近づけ、より深く経営方針の理解浸透を促進することを目的にしています。こうした取り組みをはじめ、さまざまなメッセージやイベント、コンテンツを通じて経営陣の想いを従業員へ届けることができる業務です。
・CEO/経営陣と密に連携しながら、経営戦略や企業変革のメッセージを社内外へ発信する経験を通じて、経営視点、ストーリーテリング力、戦略的コミュニケーション力を身につけることができます。
・全社規模の施策推進や多様なステークホルダーとの協働を通じて、高度なプロジェクトマネジメント力やファシリテーション力、組織横断で物事を動かす推進力を磨くことができます。
・本ポジションにおける経験を通じて、経営コミュニケーション、変革コミュニケーション、ブランド戦略領域の専門性を高めることができ、将来的にはコーポレートコミュニケーション、ブランド戦略、経営企画、企業広報など幅広いキャリア形成につながります。
プロフェッショナル（課長相当）の場合
【MUST】
【実務経験】
・事業会社におけるコミュニケーション／広報経験5年以上or 記者・ライティングに携わる経験5年以上
そのほか、以下いずれか2つ以上を満たす方。
・構造化/論理構成ができ、StoryTellingができる方
・社内外に向けて、ターゲット層ごとに最適なメッセージ開発と、発信媒体に応じたコンテンツ制作の経験がある方
・複数ステークホルダーとの調整／ネゴシエーション、信頼関係構築
・オーナーシップとGrowth Mindset（自ら動き、周囲を巻き込める）
・守秘性の高い情報を扱う業務への適性
【WANT】
・グループのリーダーもしくは、プロジェクトリードの経験（ピープルマネジメント経験があればなお可）
・デジタル・ソーシャルメディアを活用したコミュニケーションキャンペーンの企画と実行
・意識調査などの調査設計と結果分析の能力
・社員コミュニティ活動の運営など
・英語でのコミュニケーションにアレルギーのない方
【求める人物像・ソフトスキル】
＜コミュニケーション能力＞
・経営方針を理解し、経営観点でものごとを俯瞰して考えられる方
・さまざまなステークホルダーの話を聞き(傾聴)、相手との信頼関係を構築する
・自らの考えを論的に整理し、視覚化・言語化して伝えられる
＜メンタルタフネス＞
・想定外が起きたときでも平常心を維持できる
・臨機応変に、冷静に事象に対処できる
【採用形態・ランク】
・正社員を想定
・プロフェッショナル（課長相当） レベルを想定
【想定報酬】
プロフェッショナル（課長相当）の場合
・年収930万～1200万円程度
・月給58万～80万円程度（月額基本給58万～80万円程度を含む）
※前職年収を考慮、当社規定による
東京都港区（本社ビル）
職務変更の範囲：会社の定める職務
勤務地変更の範囲：会社の定める場所（該当する場合はテレワークを行う場所を含む）
