事業拡大および組織体制のアップデートに伴い、情報システム領域の強化を図るための募集です。
「一人ひとりの可能性を切り拓き自分らしく生きる社会を作る」をミッションに掲げ、企業研修や組織開発コンサルティングを通して「人が変わるきっかけ創り」を行っています。
「組織が個人を選ぶ」から「個人が組織を選ぶ」へと変化する中で、「個の自律」を支援することを軸に、エンゲージメント向上支援をテーマとした事業を展開しています。
また、日本次世代企業普及機構による『ホワイト企業認定』を2020年から4年連続で取得、Great Place to Work® Institute Japanによる『働きがいのある会社』にも4年連続で認定されています。
働きやすさと挑戦機会の両立を目指し、組織づくりを行っています。
組織体制のアップデートに伴い、情報システム領域の体制再構築を担っていただくポジションです。
現在、社内システムのMicrosoft環境への移行（Google Workspaceからの移行）を進めており、変革フェーズの中核として、業務プロセスの見直し・ツール最適化・運用体制の構築をリードしていただきます。
既存メンバー1名と連携しながら、プレイングマネージャーとして、社内DX推進および業務改革（BPR）を牽引いただくことを期待しています。
社内DX推進および業務プロセス改革（BPR）の実行
- 業務プロセスの可視化および再設計（BPR）
- Google WorkspaceからMicrosoft環境への移行プロジェクトの推進
- 社内システム／SaaSの選定・導入・最適化
- システム連携設計（データ・業務フロー）
- ISMSの運用・管理
- IT監査・IT統制対応
- セキュリティ／ITルールの整備
- 社内ITサポート体制の構築・改善
- ベンダーコントロールおよび内製／外注の最適化
- メンバー1名のマネジメント
- Google→Microsoftのクラウド移行という変革フェーズに主体的に関われる
- 体制アップデートの中核として、実質0→1に近い裁量を持てる
- 情報システムまたは社内IT領域での実務経験（3年以上）
- マネジメント経験（3年以上）
- システム導入または業務改善プロジェクトの推進経験
- 関係者を巻き込みながらプロジェクトを推進した経験
- 情報システム部門の立ち上げまたは体制再構築の経験
- BPR／業務改革の実務経験
- ISMS／セキュリティ関連の対応経験
- ベンチャー／成長企業での就業経験
- 0→1および1→10の両フェーズを楽しめる方
- 全体最適の視点で物事を捉えられる方
- 変化のある環境で主体的に動ける方
- 周囲と連携しながら物事を前に進められる方
情報システム
正社員
【雇用形態】正社員（期間の定め：無）
【試用期間】有（3ヶ月）※試用期間中の勤務条件変更無
年収
550万円 〜 1100万円
月額：459,000円~917,000円
月収の内訳：基本給（361,550円~722,313円）
固定残業代（97,450円~194,687円）
※固定残業代は時間外労働34.5時間分として支給。時間外労働の有無にかかわらず支給され、超過分の時間外労働、休日労働、深夜労働については法定の割増率に基づき別途支給。
<アクセス>
虎ノ門ヒルズ駅（A2出口）徒歩3分 / 神谷町駅 徒歩6分 / 虎ノ門駅 徒歩8分
※在宅勤務有り
9:00～18:00（休憩1時間）
フレックスタイム制（コアタイム：11:00～16:00）
※原則週2回出社、在宅勤務あり
年間123日
(内訳)
完全週休二日制
土曜 日曜 祝日
夏期3日
年末年始5日
有給休暇（※初年度はご入社日により適用される日数が異なります）
リフレッシュ休暇（10年勤続者を対象）
慶弔見舞金制度
住宅手当
歓送迎会の費用会社負担
1か月に6000円までの飲み会・ランチ補助（各種規定あり）
チーム単位のキックオフ飲み会・打ち上げの費用会社補助
オフィスグリコ設置
自動販売機設置
ウォーターサーバーの設置
慰労会の家族等1名まで無料招待
慶弔金規程あり
中小企業退職金共済（入社2年経過後から加入）
社員教育費負担
退職金制度※勤続2年経過後に適用※
表彰制度
株式会社NEWONE
〒105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階
＜アクセス＞虎ノ門ヒルズ駅より徒歩2分、虎ノ門駅より徒歩7分
・人事組織コンサルティング
・企業研修・組織開発
・テクノロジーサービス
・人事向けスクール
株式会社シェイク（https://shake.co.jp）
事業：企業向け人材育成
代表：吉田 実
エイベックス株式会社、AGC株式会社、カゴメ株式会社、株式会社カカクコム、コクヨ株式会社、株式会社主婦と生活社、ソフトバンク株式会社、TIS株式会社、株式会社デンソー、奈良市役所、日本製紙株式会社、独立行政法人 日本貿易振興機構、株式会社バンダイナムコオンライン、東日本電信電話株式会社、三菱地所ホーム株式会社、森永製菓株式会社（順不同）
