社会イノベーションコンサル(社会インフラ)【社会課題の解決/働き方 /定着率 】
正社員/職種未経験OK/完全週休2日/転勤なし
----- 募集要項 -----
【職種名】
社会イノベーションコンサル(社会インフラ)【社会課題の解決/働き方 /定着率 】
【仕事内容】
【業務内容】
・日立グループが一丸となり推進する「社会イノベーション事業」を牽引するコンサルティング会社として、社会インフラを中心に、社会課題解決策、社会イノベーションを推進するコンサルティングを行っています。
※1社会イノベーションとは、日立がこれまで培ってきた「IT」、「OT」、「プロダクト」。 そして「Lumada」を活用し、さまざまな社会課題を解決する。それが日立の社会イノベーション事業です。
・日立コンサルティングの重要顧客である「社会インフラ領域の超大手クライアント」に対し、事業の変革・創造に関わるコンサルティングサービスを一貫して提供し、社会イノベーションの実現に貢献します。
・これまで日立コンサルティングが蓄積した経験やコンサルティング技法を活用し、クライアントに対して事業創出・構想、業務改革(BPR)、DX構想、PMO等の幅広いコンサルティングサービスを提供します。
<主なクライアント業種>
・エネルギー(主に電力/ガス)、通信、交通、水道、建設、まちづくり、ヘルスケア、公共サービスなど社会インフラを中心とした超大手クライアント
- 将来的に従事する可能性のある仕事内容 同社業務全般
- 所属部署の年齢・性別構成
20代〜40代までの幅広い年齢層の方が活躍しております。
【応募資格】
職種未経験歓迎
【求める人物像】
・ 顧客の成功へ高いコミットメントを発揮できる方
・ 新たなことにも意欲的にチャレンジできる方
・ プロフェッショナルとして業務遂行できる方
・ 顧客やチームメンバとの円滑なコミュニケーションのもと、より大きな成果を出すことに主体的に取り組める方
【求める人物像を満たし、いずれかに該当する方 ※コンサル未経験可】
・ 社会インフラ企業(エネルギー、通信、交通、水道、建設、まちづくり、ヘルスケア、公共サービス)での業務経験、もしくは関連する業務経験がある方(関連省庁、業界団体等含む)
・ 社会インフラ企業(エネルギー、通信、交通、水道、建設、まちづくり、ヘルスケア、公共サービス)へサービスを提供する業務に従事した経験がある方(ITサービス、保守メンテナンス等)
・ 新規事業/サービス企画等のプロジェクトに関わる業務経験・知見がある方
・ 業務またはシステムの問題、課題を整理し解決するといった業務改善・改革(BPR)の経験がある方
・ 課題解決に向けたDX導入を推進した経験のある方
・ SIer、情報システム部門などで、大手企業向けのシステム開発におけるシステム化企画、要件定義、PMO等の経験がある方
【募集背景】
事業拡大に伴う増員募集です。
社会が抱える課題は、急激な変化と地球規模で複雑化が進んでいます。さらに、デジタル技術のめざましい進歩に伴い、社会や業界を超えたイノベーションが世界規模で急速に進展しています。めまぐるしく変動する社会・事業環境において、イノベーションを起こすことは決して容易ではなく、同社としても多彩な知見に基づき変革をリードする人材を新たに募集します。
【雇用形態】
正社員
正社員/雇用期間の定めなし
試用期間あり/3ヶ月 試用期間中の待遇に変更なし
【勤務地】
東京都
本社もしくはプロジェクト先
本社住所:東京都千代田区麹町二丁目4番地1 麹町大通りビル
東京メトロ半蔵門線「半蔵門駅」3a出口より新宿通り沿い新宿方面へ徒歩2分
- 将来的に従事する可能性のある場所 勤務地変更なし
- 転勤なし
- リモートワークあり(出社あり、週1〜5日リモートOK)
プロジェクトによって変動があるため、必ずしもお約束できるものではございません。
【勤務時間】専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分働いたものとみなされます。(休憩1時間)
専門業務型裁量労働制により、1日7.75時間働いたものとみなされます。
【給与】
420万円〜1250万円
年俸制 年俸の1/12を毎月支給 月額350000円〜 基本給350000円〜ご経験・現年収・選考状況によって変動する可能性あり。
専門業務型裁量労働制により1日7時間45分働いたものとみなされます。
支給あり(会社規定に準ずる)実費支給
【休日休暇】
完全週休2日制
土曜日、 日曜日、 祝日、 年末年始休暇、 産前・産後休暇、 育児休暇、 介護休暇
【福利厚生・待遇】
研修支援制度(全従業員利用可)、日立グループ団体保険(生命保険、医療保険、自動車保険)、カフェテリアプラン制度(年間5万円相当のポイント+各種割引制度)、日立グループ社員持ち株会制度、確定拠出年金制度、財形貯蓄制度、時短勤務制度(育児や介護を実施する者について、最大4時間勤務までの調整が可能)、妊娠中・出産後1年以内社員に対する勤務規則緩和制度
