・今の仕事、人の役に立っているか分からない
・ノルマやテレアポが辛い
⭐️そんな悩み、森塾で解決しませんか？⭐️
＝＝この募集の魅力ポイント＝＝
✅成績アップで評価される仕事
・売上ノルマ・利益額ノルマなし
ポスティング・チラシ配り、
飛び込み営業・テレアポは一切なし。
・評価軸は生徒の成績アップ！
「1科目＋20点の学校成績保証」を掲げ
生徒の成長に本気で向き合います。
✅勉強の楽しさを伝える個別指導
森塾は進学実績を目指すのではなく、
勉強に苦手意識を持つ生徒さんに対し
個別指導を通じて喜びを伝える塾です。
生徒さんとの信頼関係構築から始め、
勉強の楽しさや点数が上がる喜びを
伝えるのが講師のミッション。
他社と比べても明るい内装や、前向きに
通いたくなる雰囲気作りに力をいれています。
例えばオレンジ系の照明をやさしく灯し、
堅い塾というより、学童のように
明るくてほっとできる空間にしています。
教室の雰囲気は実際に見ていただくのが
一番伝わると思いますので、見学も歓迎です！
✅カリスマ性は不要
応募にあたって、塾講師の経験は一切不要。
スプリックスでは、誰が教えても
成績が上がる仕組みとノウハウが
完全にフォーマット化されているので、
業界未経験でも3ヶ月の研修を通じて
自信を持って教えられるようになります！
✅営業・接客経験が活かせる
生徒さんとの信頼関係構築が鍵となるため、
・人材紹介／派遣営業
・不動産／保険営業
・飲食店／アパレル／ホテル／販売など
提案型営業のご経験があったり
接客・サービス業でお客様と関わってきた方が
多く活躍しています。
＝＝具体的な仕事内容＝＝
・公立中学生〜高校生への指導
・1対2の個別指導スタイル
・数学・英語がメイン
（他科目も相談により担当）
＝＝中途入社者の声＝＝
前職は人材紹介会社の営業でしたが、
ノルマやテレアポに追われる毎日の中で、
本当に誰かのためになれているのか
悩むようになりました。
もう一度「目の前の1人」に向き合う仕事が
したいと思って転職を決意。
今は教室長として運営に携わりながら
生徒とも関わっています。
「テストで10点上がった！」と嬉しそうに
報告してくれる生徒の顔を見ると、
この仕事を選んでよかったと心から思います。
【未経験者大歓迎！】
⭐️必須⭐️
✅生徒さんの成長に貢献したいという意欲
✅コミュニケーション能力
重視するのは、教える知識や技術よりも
生徒さんと楽しくコミュニケーションが
取れる人当たりの良さです！
⭐️歓迎⭐️
・若いうちからマネジメントを経験したい
・営業経験を教育経営に活かしたい
・論理的な思考を身に付けたい
・営業/接客経験
楽しみながら働くのにぴったりな職場です！
有給消化率も高く、ワークライフバランス充実。
年齢の条件と理由：あり（例外事由3号のイ・40歳未満（長期勤続によるキャリア形成のため））
実働時間：1日あたり8時間 〜 9時間
平均勤務日数：1ヶ月あたり19日 〜 22日
＊年間110日
完全週休2日制(日曜、月曜か木曜)
夏季休暇
年末年始休暇
産前産後・育児休暇
有給休暇
介護休暇
慶弔休暇
その他当社独自休暇
JR武蔵野線 南越谷駅 徒歩2分
※基本給・固定残業代の総額
基本給：月給 20万9500円 〜
固定残業代：あり
1ヶ月あたり7万5500円 〜（固定残業時間：1ヶ月あたり45時間）
固定残業時間を超えた勤務時間については別途残業代を支給する
【一律手当】
全員に一律で支払われる通勤・皆勤・家族手当金額：あり
全員に一律で支払われるその他手当金額：なし
【給与】
年収420万円～600万円
（内訳：基本給＋固定残業代＋一律手当）
賞与実績：年2回 800,000円～
※残業時間超過分は別途支給
※ご経験・現在の年収を考慮のうえ、給与を決定
【一律手当】
通勤手当：月上限9,900円（会社規定による）
住居手当：月2万円
（勤務地最寄り駅に居住の場合）
【昇給・賞与・各種手当】
昇給：年1回、賞与：年2回
引越手当：
同一県内・都内への引越：20万円
県外・都内での引越：30万円
【年収モデル】
780万円／エリアマネージャー
（入社5年目・月給65万円）
575万円／マネージャー（教室長）
（入社3年目・月給38万円）
420万円／スタッフ
（入社1年目・月給28.5万円）
【福利厚生】
交通費支給
社割制度あり
研修制度あり
住宅手当あり
退職金制度あり
インセンティブあり
服装自由（一部規定あり）
教室に正社員が2名以上おり、
休暇も取りやすい環境です。
喫煙所：なし（敷地内全て禁煙）
【選考プロセス】
書類選考 ⇒ 一次面接（WEB可）
⇒ 二次面接 ⇒ 内定
（所要期間2～3週間）
※筆記試験はありません。
面接では教育への思いをお聞かせください。
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当社は、学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための措置に関する法律（令和6年法律第69号）に基づく認定申請を予定しています。
本業務に従事する方については、同法に基づき犯罪事実確認（特定性犯罪の照会）を行う予定としています。
特定性犯罪事実該当者に該当する場合は、本業務に従事いただけません。
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