事業所名
シモノセキミツビシジドウシャハンバイカブシキガイシャ
下関三菱自動車販売株式会社
所在地
〒751-0829
山口県下関市幡生宮の下町７番１５号
最寄り駅１
ＪＲ山陽本線 幡生駅
事業内容
三菱車、スズキ車の新車・中古車の販売及び整備・点検。損害保険
代理業。生命保険募集業。
会社の特長
当社は、１９５８年創業の長い歴史のある会社です。三菱自動車
及び、関連会社「西京スズキ」ではスズキ車を販売しています。
ホームページ
https://shimonoseki-mitsubishi.co.jp/
職種解説
自動車（新車・中古車）の販売。既納客の代
替促進を主とし、新規開拓も加える。
○新車・中古車の販売
既納客のアフターサービスをしっかりやれば、代替販売に繋がります。
お客様のよき相談相手になるための努力を惜しまないことが大事です。
そうすることによりそのお客様から紹介が入ってきます。それが新規販売と
なります。
○付随する業務
各種保険（主に自動車保険）の販売。車を運転する上で自動車保険は必須で
す。お客様に保険についてアドバイスできること。事故時もお客様をしっか
りサポートできることが必要です。 業務内容の変更範囲：変更の予定無し
〒751-0829
山口県下関市幡生宮の下町７番１５号
下関三菱自動車販売株式会社 下関本店
最寄り駅
ＪＲ山陽本線 幡生駅
受動喫煙対策
あり（屋内禁煙）
受動喫煙対策に関する特記事項
屋外喫煙所有り
就業時間
変形労働時間制
変形労働時間制の単位
１年単位
就業時間１
9時00分〜18時00分
時間外労働
３６協定における特別条項
あり
特別な事情・期間等
通常を大幅に超える受注の集中により納期が切迫する場合、月８０
時間までを年６回まで、年７２０時間まで延長可能
休日等
休日
水曜日，その他
週休二日制
その他
その他
第２火曜日、他に月２～４回公休、長期休暇年３回
（ＧＷ、お盆休み、年末年始休暇それぞれ７日～８日）
半日有休制度があります。
〒751-0829
山口県下関市幡生宮の下町７番１５号
最寄り駅
ＪＲ山陽本線 幡生駅
課係名、役職名
総務部長
担当者（カタカナ）
ウエノ エイイチ
担当者
上野 英一
ＦＡＸ
083-252-3194
Ｅメール
営業職は、目標台数というノルマはありますが、一般社員と同レベ
ルの基本給と手当があり、販売手数料が別途支給されます。
個人のお客様であれば安心・安全なカーライフの提供、事業者であ
れば安心して車で仕事ができるようサポートすること。これらが日
常の仕事です。その中から代替販売や、新規紹介が生まれます。
管理者や先輩が仕事を教えてくれますので、素直に聞くことから始
めてください。向上心を失わず努力を継続できる方であれば大丈夫
メーカーの研修を主体とした教育制度が充実していますので車に詳
しくない方でも大丈夫です。
※試用期間：６ヶ月※転勤はありますが、山口県中西部地区限定。
※その他の手当としては、以下のものがあります。
・販売手当（月に数千円～２０万円）
・車借上手当（月に５０００円～２００００円）
・役職手当、家族手当
※営業には個人の車を使用していただきますが、借り上げ料として
上記の手当を支給します。
※昇給・賞与は会社の業績と個人の成績により決定します。
※賞与は年２回ですが、期末に余剰金があれば期末手当を支給。
※適性検査は資質検査と精神分析です。
新卒者等採用者数
男性新卒者等採用者数
女性新卒者等採用者数
新卒者等離職者数
平均継続勤務年数
22.0年
従業員の平均年齢（参考値）
47.0歳
新卒者等採用者数
男性新卒者等採用者数
女性新卒者等採用者数
新卒者等離職者数
平均継続勤務年数
19.0年
従業員の平均年齢（参考値）
45.0歳
青少年雇用情報（職業能力の開発及び向上に関する取組の実施状況）
研修の有無
あり
研修内容
メーカー研修が主体となります。新人営業基礎研修・商品サービス知識
基礎研修、電話応対、ビジネスマナー研修等。
自己啓発支援の有無
あり
自己啓発支援内容
業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の全額補填
メンター制度の有無
なし
キャリアコンサルティング制度の有無
なし
社内検定等の制度の有無
あり
社内検定等の制度内容
三菱技能資格制度（販売に関する資格認定制度）
青少年雇用情報（職場への定着の促進に関する取組の実施状況）
前事業年度の月平均所定外労働時間
6.0時間
前事業年度の有給休暇の平均取得日数
9.2日
前事業年度の育児休業取得者数
前事業年度の出産者数
前事業年度の月平均所定外労働時間
12.0時間
前事業年度の有給休暇の平均取得日数
8.3日
前事業年度の育児休業取得者数
前事業年度の出産者数
「前事業年度の出産者数」については、男性は配偶者の出産者数を示しています。
「女性の役員割合」と「女性の管理職割合」については、雇用形態に関わらず企業全体における割合を示しています。
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