■本社所在地： 〒530-8241 大阪府大阪市北区梅田三丁目3番5号
■代表 ：代表取締役社長 大友 浩嗣
■創業年月 ：1955年4月5日
■資本金 ：1,622億1,684万212円
■株式公開： 東証プライム
■従業員数 ：16,135名(2024年3月31日現在)
【数字ダイジェスト】
■グループ売上高:5,202,919百万円 ／単体売上高：2,149,713百万円 (2024年3月期)
■グループ会社数:497社［国内190社、海外307社］(2024年3月31日現在)
■グループ従業員数:48,483名 (2024年3月31日現在)
■建築事業
＜住宅系＞
戸建住宅(注文住宅・分譲住宅)、賃貸住宅(アパート・寮・社宅)、分譲マンション等の企画・設計・施工・販売、別荘地の販売
＜建築系＞
商業施設(店舗・ショッピングセンター)、物流施設(物流センター・配送センター・食品施設)、医療・介護施設、工場、法人施設(事務所・ショールーム)の企画・設計・施工・リフォーム
■都市開発事業
宅地・工業団地の企画・設計・施工・販売、再開発事業
■海外事業
戸建住宅、賃貸住宅、分譲マンションの開発・販売、工業団地の開発
■その他
環境エネルギー事業
■ご経験・ご希望に合わせて、いずれかの分野で意匠設計業務を担当していただきます。
・流通店舗事業部：ドラッグストア、ホテル、レストラン、衣料品店、スポーツ施設、医療介護施設、商業施設など
・建築事業部：物流施設、研究施設、工場、倉庫、データセンター、オフィスビル、大型商業施設、中高層レジデンスなど
＜具体的には＞
■業務幅：企画、ボリュームチェック、プランニング、基本計画、実施設計、確認申請、着工後の各種打ち合わせ
■物件規模：・1000平米～数万平米（中小規模～大規模まで幅広くございます）
■立場
・請負物件：自社設計施工物件80％以上
・分譲物件：自社企画・ボリュームチェックを行います（基本設計以降は設計事務所やゼネコンに依頼しPJを統括いただきます）
■BIM／CAD
・BIM：Revit CAD：AutoCAD 動画ソフト：ルミオン ※基本的にはBIMをご利用いただきます。
※就業制度について：同社は2021年4月よりコアタイム無しのフレックスタイム制度を導入しております。1ヶ月の内、規程の労働時間さえ勤務いただければ出退勤時間は自由にご調整いただくことが可能です
※変更の範囲：会社で定める範囲
【必須要件】
■一般建築（非住宅）の新築案件における意匠設計経験
※ビル、工場、倉庫、病院、店舗など幅広く検討
■加えて1級建築士資格をお持ちの方
【歓迎要件】
■BIM（Revit）、またはAuto CAD使用経験
■筆記試験：有
■面接回数：2回（書類選考→1次面接・適性検査・筆記試験→最終面接）
【試用期間】
■有 原則6ヶ月
【勤務時間】
■9:00-18:00 休憩:60分
■フレックスタイム制度有・コアタイム無
■所定外労働時間 有
【休日】
年間休日 123 日。完全週休二日制（定休日は土日祝、夏季休日、年末年始休日 等）
【休暇】
年次有給休暇、慶弔休暇、家族の看護休暇、ボランティア休暇 等
【給与】
■給与体系：月給制
■月給：月給350,000円～600,000円
※時間外勤務手当は30時間/月（想定）を含む
※その他手当：通勤手当(全額支給)、自動車手当（支給条件あり）、住宅手当（支給条件あり）
【年収】
■昇給・賞与：昇給年1回、賞与年1回
■想定年収：740万円〜1,250万円
※能力・経験や選考時の評価に基づき、最終面接合格後に書面にて提示します。
【社会保険】
■各種社会保険完備
【その他福利厚生】
■企業年金基金、退職金制度、確定拠出年金制度（ＤＣ）、グループ保険（生命、医療）、GLTD保険（団体長期障害所得補償保険）、持家割引制度、従業員持株会、従業員持投資口会、社宅・寮（地域限定社員は対象外）、住宅手当、次世代育成一時金制度、育児支援制度、親孝行支援制度（地域限定社員は対象外）、育児休業（最長3年：法定超）、介護休業（無期限：法定超)、社内融資制度、積立貯蓄制度、職場積立NISA 等
【当社独自の諸制度】
・働き方改革実践中（フレックスタイム、時間単位有給休暇制度、出産・育児短時間勤務制度 等,※テレワークは利用者が限定されます。）
・65歳定年制（全国社員は65歳もしくは67歳選択定年制）、60歳一律役職定年の廃止
・アクティブ・エイジング制度（定年後再雇用制度）、一部技術系職種の年齢上限撤廃
・次世代育成一時金（従業員及び配偶者が子を出産した場合、子一人に対し100万円支給）
・ハローパパ・ハローママ休暇制度（通常無給の育休の一部有給化・５日）
・単身赴任一時帰省旅費（単身赴任者の一時帰省にかかる旅費支援）、親孝行支援制度（親の介護にかかる旅費支援補助金制度）
・積立有給制度（時効になった有給休暇を最大100日まで積立できる制度）
・ホームホリデー制度（年次有給休暇を計画的に取得）、Re休暇（定休日を含め連続５日以上の休暇を推奨）
・従業員持株会（月例奨励金は10%、長期保有奨励金は最大10%を会社が上乗せ）、従業員持投資口会（月例拠出金の10％を会社が上乗せ）
